テレビや日本の新聞から、日本はデジタル化に必要な高度な人材の不足に深刻に直面していることがわかります。最近のデロイトの報告によると、日本は約80万人の人材が不足しています。これは日本のIT人材の40％に相当する不足です。
ベトナムでは、毎年10万人以上のITエンジニアが卒業し、さらに多くのITエンジニアが働いています。したがって、この分野での協力の可能性は非常に大きいです。
日本と米国の両方がベトナムとの関係を最高レベルに引き上げるという状況の中で、日本と米国の両方が半導体と人材の発展を支援することに集中しています。ベトナムは半導体とITの人材の発展を最優先事項と考えています。したがって、これはベトナムと日本の高度な人材の協力にとって黄金期です。

両国の人材協力では、日本は高度な人材不足の問題を解決できるし、同時にベトナムは自分の高度な人材の発展を促進することが出来ます。
ベトナムと日本の人材協力は現在、コンピューター言語で言えば、バージョンV1.0であると考えています。つまり、一般労働者が主であるということです。これからは、バージョンV2.0にアップグレードする必要があります。つまり、高度な人材の分野での協力を強化するということです。

その背景を踏まえて、3000人以上のエンジニアを擁し、さらに拡大を続けるVITECA連盟は、日本、韓国、そしてアメリカにとっての高度人材バンクとなるでしょう。